診療内容

脳神経内科が対象とする疾患は、認知症、パーキンソン病、筋萎縮性側索硬化症などの神経変性疾患、重症筋無力症、多発性硬化症などの神経免疫疾患、頭痛やてんかんなどの発作性・機能性疾患、ギラン・バレー症候群や筋ジストロフィーなどの末梢神経・筋疾患、髄膜炎・脳炎などの神経感染症まで、多岐にわたります。
当科では、急性期から慢性期まで、幅広い神経疾患に対応しています。初診の患者さんについても、予約の有無にかかわらず、可能な限り同日中に診療を行っています。
また、診断に必要な検査として、MRI、CT、超音波検査、核医学検査、電気生理検査〔脳波、神経伝導検査、筋電図など〕を適宜実施し、症状や経過に応じた専門的な診療を行っています。

＜専門医在籍人数＞　2025年度
日本内科学会 専門医　15名
日本内科学会 総合内科専門医　12名
日本神経学会 専門医　33名
日本脳卒中学会 専門医　21名
日本脳神経血管内治療学会 専門医　11名
日本脳神経血管内治療学会 指導医　3名
日本認知症学会 専門医　8名
神経免疫診療認定医　2名

外来ご案内

もの忘れ外来

当科では、「もの忘れ外来」を週2回開設し、認知症専門医を中心に、認知症の診断と治療を行っています。65歳以上では、4人に1人が認知症または軽度認知障害であるとも言われており、もの忘れは決して珍しい症状ではありません。ご自身やご家族のもの忘れが気になる場合には、早期に原因を調べ、必要に応じて治療や支援につなげることが大切です。認知症であった場合にも、早期診断・早期治療により、その後の生活設計や症状の進行予防に役立つ可能性があります。気になる症状がある方は、早めの受診をお勧めいたします。もの忘れ外来では、お一人おひとりの診察に時間をかけて詳しく評価を行うため、事前予約をお願いしております。受診の際には、日常生活でのご様子や症状の経過など、詳しい情報が診断に重要となりますので、可能な限りご家族の同伴をお願いいたします。
なお、通常の脳神経内科外来でも、もの忘れの原因について診断を行うことが可能です。

パーキンソン病

パーキンソン病は、神経変性疾患の中でも頻度が高く、日常診療でも比較的よくみられる疾患の一つです。主な症状として、ふるえ（振戦）、動きの遅さ（寡動）、体のこわばり（筋強剛）、姿勢の不安定さや転びやすさ（姿勢保持障害）などがあります。
一方で、これらの症状の現れ方は患者さんによって異なり、初期には診断が難しいこともあります。また、運動症状だけでなく、嗅覚の低下、便秘や立ちくらみなどの自律神経症状、抑うつ、不眠など、さまざまな非運動症状を伴うことも知られています。
当科では、詳しい診察による症状の評価に加え、必要に応じてドパミントランスポーターSPECT、MIBG心筋シンチグラフィーなどの核医学検査や、頭部MRI検査を行い、最新の知見に基づいた診断を心がけています。
治療にあたっては、患者さん一人ひとりの症状、年齢、生活状況、将来の経過を踏まえ、長期的な視点に立った個別化治療を行っています。

眼瞼・顔面痙攣外来

眼瞼・顔⾯痙攣外来では、眼瞼痙攣（医学病名は眼瞼攣縮）・片側顔面痙攣（医学病名は片側顔面攣縮）にボツリヌスA毒素（ボトックス）を使⽤した治療を⾏っています。ボツリヌスA毒素は末梢神経から筋へ刺激を伝達する物質であるアセチルコリンの放出をブロックし、⼀時的に筋を⿇痺させることで不随意運動を抑制します。当科では健康保険適応が認められている「眼瞼痙攣」・「⽚側顔⾯痙攣」・「痙性斜頸」・「拘縮」に対し診療・治療をしております。「眼瞼痙攣・⽚側顔⾯痙攣」では、通常3ヶ⽉から6ヶ⽉間毎の投与が必要となります。
※ただし健康保険適応が認められていない「しわ取り」・「痩⾝」などを⽬的とした治療は⾏っておりません。

頭痛

⽚頭痛、緊張型頭痛、群発頭痛などの慢性頭痛を対象とし、診断と治療を⾏います。より快適な⽇々を送れるよう、⽣活の質を向上させることを⽬標としています。初診時に鑑別が必要な髄膜炎や脳⾎管障害などの疾患にも迅速に対応します。たかが頭痛、されど頭痛です。頭痛でお悩みの⽅は、"頭痛の苦しみからの解放"を⽬指し、受診されることをお勧め致します。

神経免疫

神経免疫疾患には、多発性硬化症、視神経脊髄炎、重症筋無力症、自己免疫性脳炎、慢性炎症性脱髄性多発神経炎、神経サルコイドーシス、神経ベーチェット病など、さまざまな疾患が含まれます。
これらの疾患は、急に発症したり再発・再燃したりすることがある一方で、症状が落ち着いた後も再発予防や長期的な病状管理が重要です。
当科では、最新の知見に基づき、急性期の入院治療から、退院後の外来での再発予防・維持治療まで一貫して対応しています。治療には、ステロイド、免疫抑制薬、生物学的製剤などを、疾患や病状に応じて適切に選択しています。
疾患によっては他科との積極的な連携も行っています。