診療内容

変形性膝・股関節症(Hip and Knee osteoarthritis)

 変形性膝・股関節症において重要なことは目の前の痛みを取ることはもちろん必要ですが、それに加えてレントゲン以外にもCT、MRI検査、そして超音波(エコー)検査等で詳しく調べることにより膝・股関節の病状をしっかり把握して今後の膝・股関節が辿るであろう経過を見定めることが極めて重要です。

 痛みを我慢して粘っていればいずれ痛みが引くのか、それとも痛みはなかなか今後も変わらない状態なのか、将来的に手術した方が良いくらいまで悪化する可能性があるのか、それともあまり心配が必要ないのか、ということをしっかり把握することが重要です。
 そういった全ての情報を踏まえた上で保存的加療(物理療法、理学療法、注射治療ほか)を選択するのか、それとも手術加療(人工関節置換術)を選択するのかを見極めることが出来ます。もしも手術を行うことを希望された場合にも、必ずリハビリテーションが必要です。股関節が悪い場合には膝周囲の筋力が、膝関節が悪い場合には臀部の筋力が落ちていることが分かっており、つまりこれらの筋力低下の回復は治療法に関係なく最も重要な項目になります。

整形外科 渡部医師へのインタビュー記事が人工関節ドットコムに掲載されました。
媒体:整形外科治療専門情報サイト「人工関節ドットコム」
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人工膝関節全置換術(単顆置換術)

 人工膝関節全置換術(Total knee arthroplasty、TKA)では術前のMRI検査等で適合機種の選定を行いつつ、ナビゲーションシステムを使用して手術を行っています。内側型の変形性膝関節症で前十字靭帯が健常な場合には年齢や全身状態などの条件を考慮した上で人工膝関節単顆置換術(Unicompartmental knee srthroplasty、UKA)を行います。ただし、こういった手術をした場合でも筋力と体重のバランスが悪いような場合は思うような結果は得られません。膝の人工関節手術においてリハビリテーションは非常に重要です。

人工膝関節全置換術後


人工膝関節単顆置換術後

人工股関節置換術(骨頭置換術)

 人工股関節置換術(Total hip arthroplasty)では、術前のCT画像を基にコンピューターを用いた3次元術前計画を行います。その計画を詳細に検討し、ナビゲーションシステムを使用してDSA(Direct superior approach)による手術を行っています。
人工骨頭置換術(Hip hemiarthroplasty)にはCPP(Conjoined tendon preserving posterior)アプローチもしくはDSAを用いております。
ともに最小侵襲手術(MIS)であり術後は安静度の制限はありません。また、止血剤をしっかりと使うことで術後の輸血は基本的に必要ありません。術後創部のドレーンバッグ等も基本的に使用しておりません。手術の翌日から座位、立位等のリハビリテーションを開始し、60歳で10日~2週間、70歳で2~3週間、80歳で3~4週間が平均入院日数です。杖歩行での自宅への退院が一般的です。

両側人工股関節置換術後

外傷(Trauma)

 日常生活での軽いケガから交通事故などによる骨折まで、外傷は多岐にわたります。当院では、手術を行わなくても治療が可能なケガに対しては、極力手術をしないで保存治療を行います。
 しかし、ケガの部位、程度によって、ギブスなどの固定による保存治療か可能なのか、手術が必要なのかを判断するには専門的な知識が必要です。
また、患者さんの年齢、仕事の内容、趣味、スポーツなどの生活背景も、治療を選択する上で、重要な判断材料になります。
 どうしても手術が必要なケガ(保存治療では外見上の問題、機能障害が残る骨折や腱断裂などのケガ)に対しては、早期の治療が必要です。また、手術を行う場合には、傷を小さくすることも重要な治療課題の一つとなります。関節鏡を用いたり、皮膚の切開方法を工夫したりすることにより傷の大きさは大きく変わります。これを最小侵襲手術と呼び、当院では積極的にこの治療法を取り入れております。また、骨折を強固に固定することで術後早期にけがした部位を使用すること(手・肘・肩の使用、歩行など)が可能となり、早期社会復帰、スポーツ復帰が可能となります。診察時に、患者さん、ご家族と十分に話し合って、患者さんにとって最も良い治療法を選択することを第一に行ってまいりますので、是非ご相談ください。

外傷

脊椎(Spine)

 脊椎には体を支える柱の役割と脊髄神経を保護する役割があります。脊椎の加齢性変化や外傷、感染、腫瘍により、首や背中、腰の痛み、手足のしびれや痛みをきたすことがあります。また脊髄が圧迫されることにより、細かな動作がしづらくなることや、歩行障害、排尿障害が出現することもあります。
 こうした症状の原因を明らかにして治療を行うことが、患者様の生活の質(QOL)向上につながります。当院ではX線、CT、MRI検査、脊髄・神経根造影検査など各種検査を行い、正確な診断のもと最適な治療を提案しております。運動療法、薬物治療、ブロック注射、装具療法といった保存加療を行っても症状が改善しない場合は、顕微鏡や外科用透視装置を使用した脊椎手術加療を行っております。
 主に頚椎領域では、頚椎症性脊髄症や頚椎後縦靭帯骨化症に対して頚椎椎弓形成術(図1)を行い、良好な治療成績を得ております。また、頚椎椎間板ヘルニアに対しては顕微鏡下で頚椎前方除圧固定術(図2)を行っております。こうした頚椎手術の多くは、術後数日から2週間で自宅退院が可能となっており、長期間のカラー固定も不要です。
 腰椎領域では、腰部脊柱管狭窄症や腰椎椎間板ヘルニアに対して顕微鏡下で腰椎椎弓切除術(図3)や腰椎椎間板ヘルニア摘出術(図4)を行い、こちらも術後数日から2週間程度で自宅退院を可能にしております。
 脊椎に不安定性がある症例や、脊柱変形の強い症例に対しては金属インプラントを用いた脊椎固定術(図5)を行い、脊柱の安定および変形矯正を目指しております。その他、脊椎脊髄の外傷、感染、腫瘍性疾患についても、積極的な手術加療を行うことにより患者様の除痛と早期離床、社会復帰を目指しております。脊椎図1脊椎図2脊椎図3脊椎図4脊椎図5