災害支援

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1995年に発生した阪神淡路大震災では、災害医療について多くの課題が浮き彫りとなった。この教訓を生かし、医療機関が各行政機関、消防、警察などと連携しながら救助活動と並行し、災害現場で医療を行う必要性の認識がされるようになった。
国内外の様々な災害現場で医療支援活動を行ってきた日本医科大学は、災害医療・医学の中心的な役割を担っている。

災害医療をリードするエキスパートを輩出

kinugawa「災害医療が難しいのは、一つとして同じ災害はないというところです。様々な状況下で、臨機応変に対応する必要があります」と救急医学分野の横田裕行大学院教授は語る。

日本は、外国に比べて地震・台風・洪水・火山噴火などの自然災害が発生しやすい国土である。また、近年世界的に多発するテロも広い意味で災害といわれている。「突発的に起きた事象に対し、最善の医療を行うには、学問体系としてきっちりと標準化して、基礎知識を学ぶ必要があります。当分野は、前任の山本保博名誉教授(学校法人日本医科大学評議員)が災害医療を専門としており、阪神淡路大震災より前から災害医学に力を入れてきた本邦におけるパイオニアです。また、本学で学んだ先生方が中心となり、現在我が国の災害医療分野で行政や学会をリードしています」。

救急医療と災害医療

tamokutekishien救急医療と災害医療はどちらも“急に発生した傷病者への医療”である。しかし、災害医療においては、傷病者による医療需要の高まりに対して、投入できる医薬品・医療機材・マンパワーなどの医療資源の供給が限られ、需要と供給のバランスが極端に崩れてしまう。「災害医療では、限られた医療資源を有効に使い一人でも多くの傷病者の命を救うことが求められます。救急医療の延長線上にあると考えますが、医療の質は全く異なります。現場で活動するには、出来るだけ多くの情報を集め、状況ごとに素早い判断が下せることが大切になります」。

国内外の様々な災害現場に出動

2004年全国に先駆けて東京都に東京DMAT(災害派遣医療チーム:Disaster Medical Assistance Team)が発足し、本学付属病院は指定病院の一つとなった。DMATは、医師・看護師・業務調整員で構成され、大規模災害や多傷病者が発生した現場で早急に対応できる機動性を持った専門的な医療チームである。同年に発生した新潟中越地震の際には、付属病院からDMAT隊が出動し、現地で医療活動を行った。翌年には、厚生労働省によって日本DMATが発足し、現在では都道府県ごとのDMATやその他様々な医療派遣チームが配備されている。また、首都直下型地震が起きた際には、付属病院が東北地方のDMAT参集拠点病院となっている。東北道を使うDMATは付属病院を拠点とし活動を行うことになるという。
「国内の災害に対してはDMATなどの医療チームメンバーとして、国外においてはJICA(国際協力機構)の隊員として多くのスタッフが活動を行っています。『挑戦』を合言葉に、医療スタッフ全員が傷病者の救命のために全力を尽くしています」。

学校法人日本医科大学による近年の主な災害支援MAP (PDF:148KB) 
西日本豪雨災害 医療支援活動レポート (PDF:366KB)

オリンピックに向けた災害訓練

2020年東京オリンピック・パラリンピックでは、付属病院は選手及び関係者を受け入れる『オリンピック病院』として選定されている。世界の注目が集まる中、多数の人々が訪れる病院はテロ攻撃のソフトターゲット(テロの標的になりやすい警備が手薄な民間施設)になりやすい。「警察などの関係機関とも連携し、病院全体を挙げてテロ災害を想定した訓練も重要になります。医療機関が直接被害を受けるケースや本学DMATが出場した2008年の秋葉原無差別殺傷事件のように、現場が危険なケースでは対応方法も変わってきます。この事件を教訓に、トリアージの基準を自然災害とテロ災害に分けて見直す議論も学会などで行われてきました」。

コミュニケーションでつなぐ防災の輪 (PDF:412KB)
爆発物使用テロ対処合同訓練 (PDF:585KB)

災害医療を支えるALL日本医大

「我々が災害現場で活動ができるのは、留守番として病院で日常の医療を維持してくれる医療スタッフがいるからだと常々感じています。本学教職員の皆さんのご理解とご協力のもと、我々の災害医療活動が担保されているのです。ALL日本医大の力強さを感じています」。


※本ページは、学校法人日本医科大学広報誌2019年3月号に掲載したものです。