人生の最終段階における適切な意思決定支援に関する事項

１．アドバンス・ケア・プランニング（ACP）の考え方について

多摩地域の基幹病院として高度医療を担う当院では、現代社会における価値観の多様性と、個人によって考え方が異なる「生き方」の個別性を重視し、現在の医療で大前提となる「個人の意思の尊重」に基づいた医療の提供に努めなければならない。
医学・医療の進歩によって長寿が得られる時代となったが、一方で「生命の質＝QOL（Quality of Life）が問われ、「もしもの時」、または人生の最終段階における延命処置のあり方などを熟慮した医療の実践が課題となり、「個人の意思の尊重」すなわち「自己決定の尊重」が求められている。

アドバンス・ケア・プランニング（以下「ACP」と言う）は、患者、家族等、医療・ケアチームの話し合いを通じて、患者の価値観を明らかにし、これからの治療・ケアの目標について繰り返し話し合いを共有するプロセスを意味し、患者の意思決定を支援する上で必要不可欠な取り組みであると位置づける。
ここでの治療・ケアの目標は、身体的なことにとどまらず、心理的、社会的な全人的ケアを含む。
「もしもの時」に備えた意思決定の代理人の選定や、緩和ケアの選考について話し合う場においては、多職種で関わりを持つことが望ましい。
患者の意思は状況に応じて変化しうるため、話し合いは何回も繰り返し行うことが適切であり、その内容はその都度文書にまとめて、診療録に記載するものとする。

２．終末期医療の決定プロセスについて

治療、看護などの医療行為は、アドバンス・ケア・プランニング（ACP）を経て、最後まで継続されるものである。
つまり、ACP→終末期医療の判断→治療方針の決定への継続的な医療の提供を行うことであり、終末期医療の判断は、当院の「終末期医療に関するガイドライン」に基づいて行われるものとする。
終末期医療を行う際は、患者には急変時の心肺蘇生術に対する意思表明を当院のDNAR（Do Not AttemptResuscitation）に関するガイドラインに基づいて確認することが望ましい。
上記のプロセスで合意を得ない場合には、緩和ケアチームや臨床倫理コンサルテーションチームに依頼し、検討の内容は臨床ケアカンファレンス実施記録に記載するものとする。