School of Medicine医学部

Tuition and Scholarships学費等納入金

学費

平成 30 年度に学費の改定を実施しました。1年次学費 545 万円から 450 万円となり、95万円減額。6 年間合計で 2,770 万円から 2,200 万円に引き下げました。本学は教育の質の向上と設備の充実に注力する一方で、運営の効率化を図り、お預かりした学費を最大限に活用するべく努めています。

学費内訳
区分 1年次 2年次以降
入学金 1,500,000 円
授業料 2,500,000 円 2,500,000 円
施設整備費 500,000 円 1,000,000 円
小 計 4,500,000 円 3,500,000 円
6 年間合計 22,000,000 円
(従来より 5,700,000 円引き下げ)

・経済的に困難な学生に対して、2年次以降は学費の分納・延納制度があります。

特待生(授業料の免除)

一般選抜の成績上位者(前期 35 名、後期 3 名)のうち入学した者を特待生として、1 年次の授業料 2,500,000 円を免除します。また、グローバル特別選抜の成績上位 10 名のうち入学した者を特待生とし、1 年次と2年次の授業料 5,000,000 円を免除します。

選抜区分 特待生枠
①グローバル特別選抜 10 名
②前期試験 35 名
③後期試験 3 名
①グローバル特別選抜特待生学費
区分 1 年次 2 年次 6 年間合計
入学金 1,500,000 円 1,500,000 円
授業料 免除 免除 10,000,000 円
施設整備費 500,000 円 1,000,000 円 5,500,000 円
合計 2,000,000 円
(一般入学者比▲2,500,000 円)
1,000,000 円
(一般入学者比▲2,500,000 円)
17,000,000 円
(一般入学者比▲5,000,000 円)

・グローバル特別選抜の成績上位 10 名のうち入学した者を特待生として、1 年次及び 2 年次の授業料(500 万円)を免除します。

②・③ 前期・後期特待生学費区分
区分 1 年次 2 年次 6 年間合計
入学金 1,500,000 円 1,500,000 円
授業料 免除 2,500,000 円 12,500,000 円
施設整備費 500,000 円 1,000,000 円 5,500,000 円
合計 2,000,000 円
(一般入学者比▲2,500,000 円)
3,500,000 円 19,000,000 円
(一般入学者比▲2,500,000 円)

・一般前期の成績上位 35 名及び一般後期の成績上位 3 名のうち入学した者を特待生として、1 年次の授業料(250 万円)を免除します。

充実した奨学金制度

学生の就学及び将来、医師ならびに研究者として医療に貢献する優秀な人材の育成に資することを目的として、学業そのほかにおいて規範となる学生を対象に奨学金制度を設けています。また日本学生支援機構、金融機関の融資など、各種奨学金を充実させ、学生を支援しています。

1. 日本医科大学奨学金

大学独自の奨学金(新入生、在学生用)/年間事業費:6,500 万円

新入生

学業・人物ともに優れている学生に対し、経済的な状況も考慮し、初年度の学納金の一部を無利子で貸与する制度です。

対象 新入生
令和 7 年度実績 8 名(平均貸与額:年額約 112 万円)
在学生

学業・人物ともに優れている学生に対し、経済的な状況も考慮し、学納金の一部を無利子で貸与する制度で、毎年度募集し 1 年ごとに貸与します。

対象 在学生 2 年次~6 年次
令和 7 年度実績 21 名(平均貸与額:年額約 94 万円)

2. 日本医科大学父母会奨学金

経済的に困窮し、かつ学業・人物ともに優れた学生に対し、学納金の一部を無利子で貸与する制度で、毎年度募集し 1 年ごとに貸与します。

対象 在学生 2 年次~6 年次
事業総額 1,200 万円
令和 7 年度実績 11 名(平均貸与額:年額約 100 万円)

3. 日本医科大学特別学資ローン

本学が保証人となることにより、学費相当額を上限として無担保で金融機関から融資が受けられます。
(在学中の借入総額の上限は、2,000 万円)

対象 在学生 2 年次~6 年次
事業総額 約 2,000 万円
令和 7 年度実績 2 名(平均融資額:年額約 75 万円)

その他の奨学金​

日本学生支援機構奨学金(第一種・第二種) 詳細は日本学生支援機構のホームページをご覧になるか、本学教務課までお問い合わせください。
金融機関のローン制度 入学者及び在学者に対して、銀行または信販会社より、学納金の融資などを受けられる制度です。
その他 経済的に困難な学生に対して、2 年次以降は学費の分納制度があります。

⾼等教育の修学支援新制度

機関要件の確認申請書

 令和元年9月20日付で同制度の対象校として認定されました。
 法律第7条第1項の確認に係る申請書

機関要件の確認申請書

 令和7年6月27日付で、文部科学省宛に同申請書を提出しました。
 大学等における修学の支援に関する法律施行規則第7条第2項に係る更新確認申請書

 令和6年6月24日付で、文部科学省宛に同申請書を提出しました。
 大学等における修学の支援に関する法律施行規則第7条第2項に係る更新確認申請書

 令和5年6月19日付で、文部科学省宛に同申請書を提出しました。
 大学等における修学の支援に関する法律施行規則第7条第2項に係る更新確認申請書